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副業で始めるFX自動売買(システムトレード)

FX自動売買(システムトレード)で始める副業と資産運用

ファンダメンタルズ分析を活用しFX自動売買(システムトレード)で使いこなそう

ファンダメンタルズ分析は過去にあった事象から、将来同じようなイベントが発生したときの結果を予測することができます。

例えば、金融政策決定会合で日本銀行がどんな発言をするかや、中東で大規模テロが発生した場合G7(Group of Seven の略で先進国首脳会議のこと)でどんな合意がされるかなどのイベント、アメリカの雇用系統やGDP(Gross Domestic Productの略で国内総生産のこと)、景気動向などの経済指標が為替を動かす一つの要因になります。

このような経済指標の発表による動向はテクニカル分析では難しく、ファンダメンタルズ分析とバランスよく組み合わせた分析が必要となります。

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ファンダメンタルズ分析とは

ファンダメンタルズ(fundamentals)とは国や企業などの経済状態などを表す指標のことで、「経済の基礎的条件」と訳されます。

日々報じられている政治や金融、国際関係などさまざまなニュースは、ゆくゆくは政治・為替市場に影響されると考えられています。

以下の表のような一般的な要因によるに通貨高・通貨安の変動はもちろん、複数の要因が絡み合って為替が変動することもあります。

通貨レートが変動する主な要因

通貨高につながるニュース
要因
通貨安につながるニュース
【好景気】株価や金利が上昇することで海外から資金が集まり通貨高
景気
【不景気】株価や金利が下落することにより海外に資金が流出
【上昇】経済全体が伸びている
GDP成長率
【下落】経済全体が減速
【高金利】金利が高いほど投資資金が流入。※高すぎると景気抑制策がとらわれることも
金利
【低金利】投資資金が流出。※低すぎると景気刺激策がとられることも
【黒字】海外で設けたお金を自国の通貨に両替するため、通貨高
貿易
【赤字】輸入品を多く買っている状態。自国のお金を売り、他国のお金を買っているため通貨安
【黒字】海外で設けたお金を自国の通貨に両替するため、通貨高
財政
【赤字】輸入品を多く買っている状態。自国のお金を売り、他国のお金を買っているため通貨安
【株高】日経平均株価やダウ平均株価など、各国の株価指標が好調だと通貨高
株価
【株安】2通貨間の株価指標を見比べて、上昇幅の少ない(下落幅の多い)通貨が安くなる
【上昇】資源国では収入増
原材料価格
【下落】資源国では収入減
【増加】起業が今後の売り上げ増を見込み投資をしている状態
設備投資
【減少】起業が今後の売り上げ減を見込んで投資を控えている状態
【増加】個人消費が増加すると景気が良くなり、通貨高(個人の消費はGDPの大部分を占めるため)
個人消費
【減少】個人消費が減少すると景気悪化し、通貨安
【改善・雇用増】失業者が減り、仕事が増えれば景気が良い証拠
失業率
【悪化・雇用減】失業者が増え、仕事が減れば景気悪化の証拠
【安定・紛争なし】政局が安定していると通貨の価値も安定
政局・紛争
【不安定・紛争あり】政権が安定しないと通貨の価値も不安定

経済指標は事前予測と比較

為替市場を動かす大きな要因の一つは金利で、金利が上がれば通貨価値が上昇し、金利が下がれば通貨化価格は下落するというのが基本的な関係になります。

また、外国為替市場で特に注目されるのが各国の政策金利で、日本なら日本銀行、アメリカならFOMC(Federal Open Market Committeeの略で連邦公開市場委員会のこと)、EUであればECB(European Central Bankの略で欧州中央銀行のこと)がそれぞれ決定する金利のことです。

この政策金利の変化や見通しを為替市場では注目しているため、政策金利の発表時には為替が動きやすくなっています。

インフレと金利

金利を判断する際に大切なのはインフレとの関係で、とくに新興国ではインフレによる物価上昇の対策として高金利対策をとることが多いです。

インフレが進むと、実質的な価値が低下し通貨安となり、高金利通貨であっても買われないケースがあります。トルコの政策金利は2016年で8.00%を超える高金利で注目されていますが、その背景にはインフラがあり、高い水準で進んでいるからです。

金利高は通貨高、金利安は通貨安の基本的関係を元に将来金利が上がりそうか、下がりそうかは予想してトレードの判断をしましょう。

相場を動かす指標

市場に大きな影響を及ぼすものは基本的にはアメリカの経済指標に限られます。代表的なものとしては毎月第一金曜日に発表される雇用統計があり、特に重要な数値は農業以外の雇用者数「非農業部門雇用者数」と「失業者数」からアメリカの景気先行きを示すものになります。

その他、GDPや消費者物価指数、生産者物価指数、貿易収支なども市場を動かす要因となるので、代表的な経済指標と予定は覚えていて損はありません。

為替市場にはその時々のテーマがあり、指標の重要度も変化します。

2007年末から2009年頃を中心としてアメリカ合衆国で起きた、住宅購入用途向けサブプライム・ローン(subprime lending)が表面化してからは、中古住宅販売件数や住宅着工件数などの住宅関連の指標に関心が集まりました。

景気が悪くなれば、ISM非製造業景況指数(Institute for Supply Management)や小売売上高、インフレの懸念がでれば消費者物価指数や生産者物価指数が注目が集まります。

また、経済指標で為替レートが大きく動くのは、事前の予測と発表結果と大きく食い違った場合の「サプライズ」です。

経済指標がプラスの結果だったとしても、事前の予想より良くなければ売られ、逆にマイナスでも予想よりマイナス幅が小さければ市場は好感し買われる要因となります。

サプライズによって為替レートは激しい乱高下が起こることもあるので、影響度の高い経済指標の発表がある際は要注意です。

為替レートを動かすのはサプライズ

為替変動の大切なの要因は何%から何%へ変わったかという変化になります。市場解説で「織り込み済み」と使われる言葉は将来起こりえる変化やイベントの結果をすでに為替レートに反映しているということです。

FOMCやECBが政策金利を発表する際に、同時にコメントを出し「今後もさらに金利を上げる予定」や、「当面は変更しない」などのニュアンスを読みとることで市場が反応するため、コメントが重要視されます。

現在、ユーロが円より金利が安くてもすでに為替市場へ織り込まれているため、政策金利の発表時に注目されるのは「ユーロと円の金利差が将来もっと開くのか、もしくは縮むのか」になります。

このことから、金利の絶対水準が高いNZドルのような高金利通貨でも今後下がりそうな通貨は売られやすくなり、低金利通貨でも金利が上がりそうと判断されれば買われやすくなります。

主な重要指標

為替市場へ大きく影響がある経済指標をまとめています。これ以外にも相場を動かす要因は多々ありますが、まずは代表的な経済指標とスケジュールを覚えておきましょう。

発表日
NY時間
経済指標
内容
第1営業日
10:00
ISM製造業景況指数
月次/毎月
第3営業日
10:00
ISM非製造業景況指数
月次/毎月
雇用統計の2日間
8:15
ADP雇用統計
月次/毎月
第1金曜日
8:30
雇用統計
月次/毎月
10日前後
10:00
中古住宅販売保留
月次/毎月
8:30
貿易収支
月次/毎月
中旬
8:30
小売売上高
月次/毎月
8:30
住宅着工件数/建築許可件数
月次/毎月
8:30
生産者数物価指数(PPI)
月次/毎月
8:30
消費者物価指数(CPI)
月次/毎月
9:00
対米証券投資
月次/毎月
9:15
鉱工業生産/設備稼働率
月次/毎月
15日
8:30
NY連銀製造業景況指数
月次/毎月
第3木曜日
10:00
フィラデルフィア連銀製造業景況指数
月次/毎月
20日前後
10:00
景気先行指数
月次/毎月
下旬
8:30
耐久財受注
月次/毎月
10:00
中古住宅販売件数
月次/毎月
10:00
新築住宅販売件数
月次/毎月
8:30
GDP
四半期/毎月
GDPの翌日
8:30
個人所得/個人支出
月次/毎月
最終火曜日
10:00
消費者信頼感指数
月次/毎月
最終金曜日
10:00
ミシガン大学消費者信頼感指標(確報値)
月次/毎月
不定期
14:15
FOMC
年8回
14:00
ベージュブック
FOMCの2週間後
14:00
FOMC議事録
FOMCの3週間後
-
FRB議長議会証言
2月と7月
-
半期為替報告書
4月と11月